News&Topicsイベントのご案内と活動報告

2020.07.13 / EVENT

【ご案内】『病院から地域をデザインする』第2回医療デザイン大学 LIVE

AUTHOR / 日本医療デザインセンター

第2回医療デザイン大学LIVE
医療 x デザイン x ［病院経営者］
病院から地域をデザイン

地域にイノベーションを起こし続ける病院経営者たちのチャレンジ！
当日は、横浜駅から徒歩6分の会場でのリアルイベントとzoomのウェビナーを用いた『ハイブリッド』な会になります。

お申込先

Peatix https://mdu-live-200718.peatix.com

プログラム

16:00
■オープニング
＜日本医療デザインセンター桑畑健>

16:10〜16:50
■授業その1.
「竹山未来先取り倶楽部」が描く未来
講師：大矢美佐（竹山病院院長）、横山太郎（横山医院院長）

16:50〜17:30
■授業その2.
「究極の地域医療」をデザイン
講師：梶原崇弘（弘仁会理事長）

（休憩）

17:45〜18:25
■授業その3.
「入院しない地域」をデザイン
講師：廣瀬憲一（守成会理事長）

18:25〜18:50
■授業その4.
対談「病院から地域をデザイン」
大矢美佐（竹山病院院長）、梶原崇弘（弘仁会理事長）、廣瀬憲一（守成会理事長）、桑畑健（日本医療デザインセンター）、吉田雄人（前横須賀市長）

18:50
■クロージング
＜日本医療デザインセンター桑畑健>

19:00 　閉会

会場では新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドラインに沿って対策を行います。
当日、入場時の検温で基準値以上の熱がある方や、咳き込んでいる方の入場をお断りすることがあることをあらかじめご了承ください。

登壇者プロフィール

●梶原崇弘
千葉県船橋市で80周年を迎える、弘仁会理事長・板倉病院院長
外科(がん治療)の専門医にはまっていたが、 3代目として自法人を引き継ぐにあたり船橋市という医療圏の将来性に魅力を感じ、地域医療・ネットワークづくりに路線変更する。「究極の地域医療をめざして」をキーワードに地域クリニックと屋根のない総合病院を目指して様々な取り組みをしている。
弘仁会板倉病院

●廣瀬憲一
医療法人社団守成会理事長
32歳の若さで院長となった若きリーダー。エアコンを直すことが出来ないほどの経営破綻寸前まで追い込まれながら、地域の中小病院が持つ強みを、歴史に裏打ちされた信頼と病床と捉えて、在宅医療だけでなくより大きなかかりつけ医としての機能を磨くことで、地域内に足場を築く。これからの更なる高齢化社会を見据え、病院みずからが『入院しない地域』をコンセプトに掲げて活動している。
医療法人社団守成会広瀬病院

●大矢美佐
医療法人社団恵生会竹山病院病院長
株式会社リクシス代表取締役社長CEO。
聖マリアンナ医科大学を卒業後、 2010年より医療法人社団恵生会竹山病院病院長として勤務。 2019年度より、神奈川県では初めてとなる全床・地域包括ケア病棟の地域包括ケア病院へと機能転換し、在宅医療・急性期医療のバックアップに尽力。 2020年より、地域の活性化を図る団体“竹山未来先取り倶楽部”の代表を務める。
医療法人社団恵生会竹山病院

＜特別ゲスト＞
●横山太郎
医療法人社団晃徳会横山医院院長
医療法人社団晃徳会横山医院

＜企画・モデレーター＞
●桑畑健
一般社団法人日本医療デザインセンター代表理事／デザイナー
2008年7月7日にJump Start 株式会社を設立し、代表取締役に就任。クリエイティブディレクターとして上場企業や大手病院に始まり、芸術家、デザイナー、噺家まで多岐に渡り企画とデザインを手がける。 2013年10月より、東京都中央区から神奈川県鎌倉市にオフィス移転。以後、鎌倉での地域活性プロジェクトにデザイナーとして参画。 2014年4月から2016年3月までの二年間、湘南ビーチFMのトーク番組のパーソナリティを務める。 2018年2月26日に一般社団法人日本医療デザインセンターを設立し、代表理事に就任。現在「医療 x 地域活性」をテーマに常時30プロジェクト以上のクリエイティブワークを常時展開中。

＜総合司会＞
●吉田雄人
1975年生まれ。早稲田大学大学院政治学修士。早稲田大学政治経済学部を卒業後、アクセンチュアにて3年弱勤務。 2003年から横須賀市議会議員。 2009年に横須賀市長に当選し、 2013年に再選。 2017年退任まで、完全無所属を貫いた。現在は、地域課題にとりくむ民間企業のコンサルテーションなどを市長退任時に立ち上げたGlocal Government Relationz株式会社で行うかたわら、地域課題解決のためのGR人材育成ゼミ（通称：吉田雄人ゼミ）を主宰している。また、 2020年に地域課題解決のためには良質で戦略的な官民連携手法である日本版GR：ガバメント・リレーションズが必要であるという考え方の元一般社団法人日本GR協会を設立、代表理事に就任している。